★松永宣明(センター・副センター長・教授)
原田勉(経営学研究科・教授)
大坪滋(名古屋大学国際開発研究科・教授)
Vixathep Souksavanh(京都大学経済学研究科・講師)
Van Khoi Luong(ベトナム計画投資省・社会経済情報予想センター・世界経済部・部長)
Alay Phonvisay(ラオス国立大学経済経営学部・講師)
Lamy Mong(カンボジア経済財政省・国際税務官)
Pham Thi Thu Trang(国際協力研究科・研究員)
貧困に苦しんでいる発展途上国ほどイノベーションを必要としている国はない。しかし、イノベーションに関するこれまでの研究は先進国に偏り、発展途上国における当該分野の研究は極めて少なく、既存の研究も未だ初期の段階でしかない。また、この分野の研究は経営学が主流であり、経済全体への波及効果を考察した経済学的研究は少ない。
本研究は、経営学と経済学のアプローチを統合し、途上国においてイノベーションを強化するために必要な政策を探るべく、途上国におけるイノベーションの実態を調査し、その具体的内容を分析した上で、途上国の経済発展に必要な知見を得て、有用なモデル・理論を構築し、政策提言・社会実装に結び付けることを目的としている。
一見迂遠なようであっても、日本の社会システムをイノベーション創出型に変革するには、リバース・イノベーションだけではなく、途上国の経済開発との関連を重視した学際的研究が必要である。
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