Ⅲ．金融・ＩＴシステムイノベーション部門

②ITをめぐる社会システムの研究

社会科学における実験・調査手法の応用（実験・調査研究拠点の構築）
構成メンバー
（★はプロジェクトリーダー）

★日置　孝一（経営学研究科・講師）
鈴木　竜太（経営学研究科・教授）
中村　絵里（経営学研究科・准教授）
Justin. D. Levinson（ハワイ大学法学部・教授）
堀田　秀吾（明治大学法学部・教授）
末松　栄一郎（埼玉大学経済学部・教授）
Matthew. J. Russell（Psychology department, University of Alberta）

研究の目的と概要

本プロジェクトの目的は、実験・調査手法を用いて社会科学系分野における横断的な研究を行うことと，手法に関する知見の蓄積である。
本プロジェクトの目的は以下の3点である。
１． IT技術を利用した調査・実験手法の共有とその知見の蓄積
海外ではAmazon mechanical turk, Qualtricsなどのweb上のサービスを用いた実験・調査が数多く行われている。日本国内においても類似のサービスを提供している会社は多くあるが、高額な利用料の問題が存在する。また、web上で実施するための基本的技術（html・php等を用いたコーディング）を持たない研究者には実施が困難である。本プロジェクトでは，比較的安価なサービスの利用方法およびweb上での実験調査に必要な技術の共有を行うことで、安価かつ簡便に実験・調査を行うことのできる研究者を養成する。
２． 生理指標等の測定技術の共有とその応用
人の意思決定・行動プロセスの解明のために生理指標等を用いた実験を行う。これらの指標を用いた実験および社会における応用はここ20年ほどで盛んに行われており、ブレイン・マシンインターフェースへの応用が期待されている。本プロジェクトでは、社会科学分野で注目される研究と生理指標測定技術とを融合させ、高次な脳機能の解明を目指す。また、これらの技術を共有することで、生理指標等の利用可能な社会科学系研究者の養成を行う。
３． １・２を応用した研究成果の蓄積・研究手法の開発および公開
研究者の養成のみでなく、社会への貢献を目的として、広く利用可能な手法の開発・公開を行う。