構成メンバー
★はプロジェクトリーダー
★西村 和雄（計算社会科学研究センター・特命教授）
上東 貴志（計算社会科学研究センター・教授）
瀋 俊毅（経済経営研究所・教授）
岩佐 和道（経済経営研究所・准教授）
井上 寛規（久留米大学経済学部・講師）
加藤 五郎（California Polytechnic State University数学科・名誉教授）
岩木 直（産業技術総合研究所研究グループ長）
八木 匡（同志社大学経済学部・教授）
稲川 三千代（聖ヨゼフ医療福祉センター心理士）
Myles Suehiro（Hawaii Institute for Health and Healing・MD）
研究の目的と概要
本研究は、人間の行動が人の認知や思考とから、どのように説明付けられるかを研究し、人間の意思決定と行動の合理性を研究する。
令和２年４月７日に、安倍晋三首相は、７都府県を対象として、改正新型インフルエンザ等特別措置法に基づく「緊急事態宣言」を行い、国民に不要不急の外出自粛など、「行動を変える」ことを要請した。これによって、広く認識されるようになった「行動変容」とは、人間の好ましくない行動を、好ましい行動にシフトさせることである。これは、その応用範囲が広いために大きな期待を寄せられている。行動変容は、例えば、喫煙者に禁煙を促す際には、医師やカウンセラーの指導の下で、複数のステージの変化を経て相談者が禁煙を実現できるように、カウンセリングの技法に依存する部分が大きい。しかも、行動を変容させるのは、指導者ではなく、相談者であるため、相談者の「考え」の変化が先に起きる必要がある。本研究では、相談者を経済主体と置き換え、認知のあり方を、脳科学的に分析をして、その意思決定を、選択された行動ととらえて、行動変容につながる新しい理論を構築する。