構成メンバー
★はプロジェクトリーダー
★上東 貴志（計算社会科学研究センター・教授）
西村 和雄（計算社会科学研究センター・研究教授）
瀋 俊毅（経済経営研究所・教授）
岩佐 和道（経済経営研究所・教授）
胡 云芳（経済学研究科・教授）
井上 寛規（久留米大学経済学部・講師）
岩木 直（産業技術総合研究所・研究グループ長）
八木 匡（同志社大学経済学部・教授）
稲川 三千代（聖ヨゼフ医療福祉センター・公認心理士）
加藤 五郎（California Polytechnic State University数学科・名誉教授）
Myles Suehiro（Hawaii Institute for Health and Healing・MD）
研究の目的と概要
新型コロナウイルス感染症対策における不要不急の外出自粛の要請などによって、広く認識されるようになった「行動変容」は、経済学にも応用可能な概念である。
本研究では、相談者を経済主体と置き換え、認知のあり方を、脳科学的に分析をして、その意思決定を、選択された行動ととらえて、行動変容につながる新しい理論を構築する。経済主体の認知と意思決定のあり方を、脳科学的に分析をして、海外分権と整合的な、試行タイプと行動についを補完する。その上で、人間の行動が人の認知や思考とから、どのように説明付けられるかを研究し、人間の意思決定と行動の合理性を研究する。
社会実装としては、大阪市の公立学校で教育をより効果的に改善するために応用する。得られた結果を、英文論文にまとめて、内外の国際シンポジウムで発表して、意見交換と情報収集を行い、論文内容を更に深めていく。最終的に、論文は国際的な英文学術誌に発表する。その段階で、記者発表も検討する。
本調査・研究においては、個人を特定化できる情報は用いず、人権の保護の取り扱いに問題が生じないように、アンケートにおいては、すべて匿名として行なわれ、研究で使用するデータはすべて統計的な処理をした集計データ（平均値、分散、標準偏差）のみとして、個人のプライバシーに関わるものを含めないように配慮する。