構成メンバー
★はプロジェクトリーダー
★衣笠 智子（社会システムイノベーションセンター・教授）
藤岡 秀英（経済学研究科・教授）
石田 章（農学研究科・教授）
佐藤 真行（人間発達環境学研究科 ・教授）
増本 康平（人間発達環境学研究科・教授）
茂木 快治（経済学研究科・准教授）
井上 ちひろ（経済学研究科・講師）
研究の目的と概要
新型コロナウイス流行後、デジタル化の発展、地方の見直しなど生活や価値観が大きく変化した。また、日本をはじめとする先進国では、超少子高齢化社会に直面することになる。その中で、ポストコロナの少子高齢化や農業への対策はどうあるべきかを、経済学を中心に心理学や自然科学の知識を応用させ、質的・計量的に分析を行い、政策提言をする。具体的に、まず、新型コロナウイルス流行やワクチン接種、その後の収束により、寿命や死亡率の間隔がどう変化したか、それが貯蓄行動にどう影響したかをアンケートデータやクロスカントリーデータを用いて分析する。また、少子高齢化が農業へどのように影響するかを世代重複モデルを用いて理論的に検証する。さらに、農業におけるIT使用・6次産業化などの農業イノベーションの決定要因を、聞き取り調査やアンケートデータ、農林業センサスデータを用いて質的・量的分析を行う。以上の研究から得られる知見に基づいて、ポストコロナの持続可能な経済・農業発展について政策提言を行う。