構成メンバー
★はプロジェクトリーダー
★三古 展弘（経営学研究科・教授）
堀口 真司（経営学研究科・教授）
松尾 美和（経済経営研究所・准教授）
研究の目的と概要
新型コロナウイルス流行期における外出の自粛により，交通機関の利用は大きく減少した．減少した外出は通勤，通学，業務，自由の多岐にわたっている．これらの活動機会が減少することは，派生需要である交通の利用の減少につながった．一方で，広義の交通である通信については，これまでにないほどその利用が増加している．
一般に社会イノベーションとは，社会問題に対する革新的な解決法のことを指す．本研究における社会問題とは，近年発生した，一極集中型の都市化に伴う新型コロナウイルスによる深刻なパンデミックである．本研究では情報通信技術の発展によって可能となったテレワークを中心とする勤務形態の変化，生活時間配分の変化，制度の変化に焦点を当てて生活様式全般について研究する．
本研究の対象は，新型コロナウイルス流行期における社会活動の変化そのものというよりはむしろ，流行期において変化した社会活動が終息期以降もどのような影響を持つかということである．流行期において，オンライン講義，オンライン会議，在宅勤務などがかつてないほどに行われた．これらの活動は，既に技術的には実行可能となっていたが，今回の流行がきっかけとなってはじめて実行されたものも多いと考える．中には明らかにオンラインの活動のほうが効率的であったにも関わらず，実行に移されなかったものもあると考える．しかし，今回初めて実施された活動形態が合理的なものであるなら，今回の経験がトリガーとなって，対面による活動が可能となった終息期以降も，新しい形態での活動が恒常化する可能性がある．また，これらの活動形態の変化は環境や資源の効率的な利用とも大きく関係していると考える．
本研究では，これらについて，その影響の偏在性，テレワーク弱者，所得格差，シングルマザー等の家族構成の違いにも着目して分析する．