アントレプレナーシップとイノベーションの関連性を追究する

部門長

忽那 憲治

所属 神戸大学
学域 経営学域
職名 教授
学位 大阪市立大学 博士(商学)

忽那 憲治

研究内容

イノベーション創出とアントレプレナーシップ(企業家精神、企業家活動)との関連性に関する広範な課題を研究テーマとして取り上げる。国際比較の視点からの分析も視野に入れながら、わが国が抱える課題とそれに対する対策のあり方を提言することを目的としている。
 本部門では、(1)日本創生・地方創生のイノベーション創出のためのアントレプレナーシップに関する研究と、(2)アントレプレナーシップ教育の体系化と効果測定に関する研究、(3)中小企業のイノベーション創出活動に関する研究、の3つのテーマに取り組む。
  (1)では、日本とイギリスのアントレプレナーシップおよびイノベーション領域の研究者で共同研究体制を整え、日本創生・地域創生のためのアントレプレナーシップに関する研究を進展させることを目的にしている。対象としている研究対象の領域は大きく2つある。1つは、日本企業のイノベーション創出の取り組みについて、ヨーロッパの経験や知見から新たな方向性を提示する研究を進めることである。2つめは、日本においてもイギリスにおいても大都市圏と地方都市におけるギャップが進んでおり、地域間ギャップの問題についての現状分析と課題の抽出、それに対する解決方法を模索する学術研究を進めることである。
 (2)では、実践型アントレプレナーシップ教育の実施による教育効果を数値化、言語化することを通じて、その教育効果を測定する体系、理論の構築を図ることである。具体的には、近年社会的要請が極めて高くなっており、教育的課題とされている学生の問題発見=解決能力を養成するアントレプレナーシップ教育のシステム化とその教育効果を測定する体系の構築を目的とする。アントレプレナーシップ教育の体系化とその効果測定は、海外を含めたグローバルベースでその研究は発展途上であり、本分野のグローバルベースの研究にも寄与するものである。
(3)では、中小企業を主たる対象として、コロナ禍で抱えている課題を明らかにし、今後の持続的な経営の確立に向けて必要とされるイノベーション創出活動のあり方を考察する。中小企業が地方経済において果たす役割は極めて重要である。しかし、コロナ禍が中小企業の経営に与える影響は深刻であり、多くの企業が存続に向けて大きな試練に直面している。中小企業における経営資源の限界から、どのように生き残りを図り、新たな価値創造に向けた価値設計をすれば良いのか悩んでいる経営者が多い。

 

2020年度プロジェクト一覧

中小企業のイノベーション創出活動に関する研究